幼少期に恵まれず成人しても低所得な人は、脳が劣化し馬鹿なネトウヨになりやすいことが英研究で判明

経済的困窮が脳の老化と関連 英調査

長期にわたる経済的な困窮は、脳の老化の加速と関連することが新たな研究で明らかになった。特に男性や恵まれない子ども時代を過ごした人、そしてアルツハイマー病の遺伝的リスクが高い人で、影響が顕著に現れるという。
研究者は、経済的困難に直面する人への支援や貧困の削減が、将来の認知症予防で重要になる可能性があると指摘している。
学術誌「イノベーションズ・イン・エイジング」に掲載された研究で、英ユニバーシティー・カレッジ・ロンドン（UCL）の専門家らが、英国の2759人のデータを分析した。
対象は英国医学研究会議（MRC）の「全国健康・発達調査」に参加した1946年生まれのグループで、26歳、43歳、53歳各時点の世帯収入を記録した。
このうち少なくとも2回、所得が下位20％に入った人を「持続的な低所得」と分類。該当したのは参加者の約6人に1人だった。経済的困窮の定義には、収入の範囲内で生活をやりくりするのが難しい状況や、請求書の支払いに苦労する状態も含めた。

研究によれば、成人期の初期から中期にかけて継続的に金銭問題や貧困を経験した人は、53歳時点の認知機能テストで成績が悪かった。
脳のスキャン検査を受けた人を分析したところ、低所得だった人は69～71歳時点の脳の健康状態も良くなかった。
こうした関連性は男性のほか、子ども時代に恵まれない環境にあった人や、アルツハイマー病のリスクを高める遺伝子変異を持つ人でより強かった。
UCL生涯健康・老化研究部門のジャック・ウェルズ博士は「認知機能の老化に関する研究の多くは、特定の一時点における経済的困窮だけしか調べていない」と指摘した。
その上で「数十年にわたるデータを用いた今回の研究により、認知機能の健康に最も悪い影響をもたらすのは、一時的に経験する逆境ではなく、長年にわたる困窮の積み重ねであることが分かった」と述べた。
研究では、金銭的な問題が、注意力や意思決定などを担当する脳の領域の「処理能力」に影響している可能性に言及した。
成人期に継続的に経済問題を抱えることで、認知処理に関わるシステムに慢性的なストレスがかかり、時間の経過とともに機能低下につながる可能性があるという。

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